水曜日, 3月 25, 2020
地消地産は進む/電気自給の建築物
今は今、あるところの市役所、そこの電源は自給自足
みれば壁面いっぱいの太陽光発電パネル
地域の財を無闇には地域外に漏れ出さない
外からしか買えないモノは外から買えばイイ
だが、域内で産出できるモノは〝地消地産〟で地域経済充実へ
しかも地球にやさしい 2030年SDGS目標にも
登録:
投稿 (Atom)
筆 者/加藤洪太郎 千年の歴史をもつ陶磁器の街、尾張の国は瀬戸市の陶器問屋に生まれ、今も故郷の瀬戸川の辺で生活するシニア弁護士です。 オフィスは、名古屋市中区丸の内、地下鉄桜通線「丸の内」駅の上。 所員弁護士31名と事務局員30名余で各自の得意と熟・壮・青三世代を結ぶネットワーク型。 2018年には創業50周年を迎えた名古屋第一法律事務所です。 TEL052-211-2236(代表) 詳しくは下記Linksの「個人サイト/顧問弁護士.NET」へどうぞ。 掲載の各写真は、クリックで拡大します。